2022年6月15日 / 最終更新日時 : 2022年6月9日 sangakukan 講演会・セミナー第4回 北海道MaaS推進セミナー ～道内MaaSプロジェクト（室蘭市・十勝圏）の現状と展望～（ライブ配信あり） 【開催趣旨】：道内のMaaSプロジェクトの事例として室蘭MaaSプロジェクトと十勝MaaSプロジェクトについて室蘭工業大学教授の有村幹治教授を始め産学官の関係者に現状と今後の進展について講演いただきパネルディスカションで […]
2022年5月31日 / 最終更新日時 : 2022年5月17日 sangakukan 株式会社KOO– 基礎から学べる – 360°カメラ・VRツアー制作講習会（株式会社KOO） – 基礎から学べる -360°カメラ・VRツアー制作講習会（株式会社KOO）のご案内 【主催】 株式会社KOO 【概要】 この講習では、「RICOH THETA Z1」を使用し、実際に講習会場内を撮影しながら […]
2022年5月23日 / 最終更新日時 : 2022年5月23日 sangakukan 一般社団法人北海道産学官研究フォーラム一般社団法人北海道産学官研究フォーラム 第8回総会 第8回総会のご案内と2022年度年会費請求書の送付の件 平素より、当法人の運営に協力いただきありがとうございます。2021年度は会場とオンライン併用で各部会、研究会のイベントを例年通り開催することが出来ました。 この度 […]
2022年5月12日 / 最終更新日時 : 2022年5月12日 sangakukan CIM・GIS阿部建設コンソーシアム成果報告会 『中小建設業のAI化による生産性改革の提言～書類削減の試行～』 令和3年度 国土交通省「建設現場の生産性を飛躍的に向上するための革新的技術の導入・活用に関するプロジェクト」 阿部建設コンソーシアム成果報告会 『中小建設業のAI化による生産性改革の提言～書類削減の試行～』 開催日時：令 […]
2022年5月10日 / 最終更新日時 : 2022年6月24日 sangakukan プレスリリース丹保憲仁先生インタビューを行いました 本日、北海道河川財団の執務室において、北海道大学第15代総長であり北海道産学官研究フォーラムの名誉顧問でもある丹保憲仁先生を訪問し、産学官フォーラムの会報誌に掲載するためのインタビューを行いました。 北海道大学の総長時代 […]
2022年4月28日 / 最終更新日時 : 2022年3月30日 sangakukan CPD第21回 産学官CIM・GISセミナー ～3次元データ取得と利活用に向けて～（ライブ配信あり） 【開催趣旨】：令和5年度原則BIM/CIM適用に向けて、建設現場における3次元データの利活用が進む中で現場に適した様々な技術や製品の紹介を通してi-Constructionや建設DXの推進に向けたヒントを提供します。 【 […]
2022年3月18日 / 最終更新日時 : 2022年2月25日 sangakukan 講演会・セミナー2021年度Geoアクティビティコンテスト 道内受賞者によるGeoアクティビティ作品発表会 2021年度Geoアクティビティコンテスト 道内受賞者によるGeoアクティビティ作品発表会 【開会趣旨】： 昨年12月に開催されたG空間EXPO 2021のGeoアクティビティコンテスト(主催：国土交通省 国土地理院) […]
2022年3月17日 / 最終更新日時 : 2022年2月24日 sangakukan 講演会・セミナー3月17日「ドローン物流最前線セミナー」（主催：札幌商工会議所、経済産業省北海道経済産業局） 3月17日「ドローン物流最前線セミナー」 令和４年度に予定されるレベル4（有人地帯における目視外飛行）の解禁により、 ドローンの利用はさまざまな分野でさらに進展が見込まれます。なかでも物流分野では、 労働力不足、輸送の多 […]
2022年3月15日 / 最終更新日時 : 2022年2月25日 sangakukan 日本写真測量学会北海道支部日本写真測量学会北海道支部 第40回学術講演会【測量CPD認定】 日本写真測量学会北海道支部 第40回学術講演会【測量CPD認定】 第 40 回学術講演会【ハイブリット開催（オンライン開催＋現地開催（数名）】 開催日時： 2022 年 3 月 15 日（火） 13:00～17:00（予 […]
2022年3月11日 / 最終更新日時 : 2022年3月7日 sangakukan 講演会・セミナースマート農業セミナー～持続可能な農業分野の構築に向けて～（ライブ配信あり） 【開催趣旨】：EUが2020年５月に公表したFarm to Fork「農場から食卓まで」戦略は欧州グリーンディール政策の中核として環境への積極的な対応とともに、EUの持続可能な⾷料システムを国 際基準にすることを目的とし […]
